SEOが合う業種、合わない業種!御社のサービスはSEO対策するべきか?

昨今ではインターネット上でビジネスを成功させるためには、Googleなどの検索エンジン経由でのWebサイトへの集客を増加させる「SEO」を行うことが主流となっています。

しかし、SEOはどんな業種の企業であっても実施すれば効果が上げられるというものではなく、業種や商品・サービスの内容によってSEOに合うもの、合わないものがあることはご存知でしょうか?

もし自社の業種や取り扱う商品・サービスがSEOに合わないものだった場合は、SEOに力を入れるよりも、Web広告などの別の手段での集客を狙った方がより効率的であったり、そもそもWebサイトよりも実店舗などのオフラインの領域で集客を狙った方がよい場合もあります。

この記事では、読者の皆さんが業種や商品・サービスに適した集客ができるように、SEOに合う業種、合わない業種の特徴について紹介していきます。

SEOが合う業種

まずは、SEOが合う業種について紹介します。

基本的には、後述するSEOが合わない業種以外はすべてSEOを実施するメリットがあるとされているほど、SEOは一般的になりつつあります。

しかし、その中でも特にSEOに合っている業種があるので、その特徴について解説していきます。

商品やサービスが多い

SEOによってWebサイトへの集客を成功させるためには、質の高いコンテンツを中長期に渡って根気よく制作していく必要があります。

商品やサービスが多ければ、それだけ関連するキーワードが多く、コンテンツのネタが豊富にあるので、SEOには適しているといえます。

コンテンツが充実することによって網羅的に集客ができるようになり、商品やサービス同士の相乗効果も生まれやすくなるでしょう。

また、多くの会社が「コンテンツ制作のネタがないこと」に悩んでいます。その点で、商品やサービスが多くてネタが豊富にあることは、SEOを継続していく上でもメリットになります。

商圏が広い

商品・サービスの商圏が広い業種は、SEOに合っています。SEOによって検索順位を上げることができれば、距離に関係なく幅広いユーザーに対してアプローチができるためです。商圏が広ければ広いほど、検索する可能性のあるユーザー数が増えるので、SEOで効率的に集客をすることができます。

検討期間が長い

高額なものや、BtoB向けの商品・サービスの場合は、ユーザーは慎重に検討する必要があって即購入というわけにはならず、検討する期間が長くなります。

その場合、ユーザーは検索エンジンを使って関連するキーワードで色々と検索をし、情報収集をすることになります。

その際に、SEO対策を行っていればユーザーの目に触れる機会が多くなるので、購入を後押しできる可能性が高まります。

単価が高い

Webサイトの最適化やコンテンツを制作、中長期的な運用といった風に、SEO対策には意外に費用と時間がかかります。また、ノウハウがない場合はSEOのコンサルティングを専門の会社に外注するなどして、更に費用がかかる場合があります。

商品やサービス自体の単価が高ければ、そういったSEO対策にかけた費用を回収しやすくなります。また、一度検索上位になってしまえば継続的にSEOによる集客効果を得やすくなるので、SEOを実施するメリットがあります。

業種としては、金融業界、不動産業界、コンサルティング業界、IT業界、製造業などはSEOに向いていると考えられます。

競合が少ない・競合が弱い

SEOを行う上では、競合となるサイトの数や質がどの程度なのかも重要な指標になります。

どれだけコンテンツを制作しても、競合サイトが数多くあり、なおかつ質が高いコンテンツが揃っていれば、それらを差し置いて検索上位を狙うことは相当努力しないと難しく、SEOを実施しても成果が得られない場合があります。

同業他社がSEOを行っていなかったり、行っていたとしてもあまりコンテンツの質が高くなく、自社のコンテンツによってそれを上回れそうな場合は、積極的にSEOで検索上位を狙ってみるとよいでしょう。

現状、製造業やBtoB関連の業種はSEOに力を入れているところが比較的少ないので、先んじてSEOに取り組めば、優位に立てるかもしれません。

SEOが合わない業種

ここからは、逆にSEOが合わない業種の特徴について紹介します。ここで紹介する特徴が当てはまる業種はSEOによるメリットを得にくいとされています。

しかし、だからといってSEOを実施する意味が全くないというわけではなく、ブランディングや認知度アップの目的であればSEOを実施した方が良いケースもあるので、参考にしてください。

検索する需要がない

SEOは検索エンジンを活用して集客をする方法なので、そもそも検索がされないような商品・サービスであれば、SEOを行うことによるメリットはあまり得られません。

例えば、近所のスーパーで売っているような肉や魚、野菜などをわざわざネットで調べて購入するということは考えにくく、直接スーパーに行けばそれで事足ります。

また、ベンチャー企業などが今までにない新しい商品やサービスを生み出した場合にも、キーワード自体が認知されていなければ検索エンジンで検索されることは難しいでしょう。

検索する需要があるかどうかは、Googleキーワードプランナーなどのように、特定のキーワードでの検索ボリュームがどの程度かを知ることのできるツールがあるので、それで確認することができます。

SEOに取り組む前に、狙うキーワードでの検索ボリュームを測っておくことをおすすめします。

商圏が狭い

地方の飲食店や地域密着型の店舗など、商圏が狭い場合はSEOは不向きです。

ユーザーがわざわざインターネットで検索して調べたりすることも少なく、SEOを実施するメリットが得られない可能性が高くなります。

商圏が狭い場合は、チラシやその地域に特化した雑誌の広告、新聞広告などを活用した方が効果的に集客することができるでしょう。

単価が低い

SEOは効果が出るまでに早くても数ヶ月かかりますし、コンテンツを制作する手間と時間も必要です。

商品やサービス自体の単価が高ければ、そのようにSEO対策にかけた時間と手間に見合った成果を上げることができますが、単価が低い場合はそれが難しく、せっかくSEOにかけた時間と手間が無駄になってしまう可能性が高くなります。

また、単価が低い商材はユーザーがあまり情報収集をしない可能性が高いので、SEOによって検索順位を上げても意味がないというケースもあります。

ターゲット層がネットをあまり使わない

高齢者など、そもそもインターネットを使って商品やサービスを検索したり、購入しないユーザーがターゲットの場合は、SEOを実施するメリットを得られない場合があります。

そういった場合は、新聞広告やチラシなどのインターネット以外での集客を目指した方が効果的でしょう。

しかし、昨今では高齢者でもスマートフォンを使いこなすようになってきており、ネットを使わないユーザーというのは少なくなってきています。今後はSEOを実施した方がよくなる可能性もあるので、注意してください。

競合が多い・競合が強い

競合となるサイトが多く、コンテンツの質も高いものが揃っている場合は、自社がどれだけ努力して質の高いコンテンツを作り、SEOを行っても上位表示ができない可能性があります。

あまりにも競合が多かったり、競合の質が高い場合は、努力してSEOで上位表示を狙うよりも、広告によるアプローチの方が効果的かもしれません。

Googleの検索画面でも、SEOによる自然検索で表示されるコンテンツよりも、広告の方が上に表示されるようになっておりユーザーの目に触れる確率が高くなっています。

期間限定の商品・サービス

SEOによってサイトを上位表示させるためには早くとも数ヶ月の時間がかかります。期間限定の商品・サービスに対してSEOを実施しても、SEOによって検索順位が変動するまでに商品・サービスの販売期間が終了してしまうということがあり得ます。

期間限定の商品・サービスであれば広告による即効性のある集客を行うようにすべきです。

ウェブ集客を始める前に自社サービスを見極めよう!

この記事では、SEOに合う業種、合わない業種について紹介してきました。自社の業種や商品・サービスがSEOに合っているかどうかについては、理解できたのではないかと思います。

注意すべきなのは、SEOに合う業種、合わない業種は今後も変化し続けるということです。

もちろん、今後も変わらない業種はありますが、ネットを通じた情報収集や商品・サービスを購入するニーズは高まり続けており、あらゆる業種でSEOが必要不可欠になる可能性もあります。

社会の流れや同業他社の動向を意識して、取り残されないように注意していただきたいと思います。